Sustainability
サステナビリティの取り組み
MESSAGE
持続可能な社会の成立を目指し、新しい価値を創造する企業へ
私たちMASSIVE ACT は、「変革の起点を創る」のミッションの下、自社、顧客企業の生産性向上並びに寄附型 EC 事業を始めとした全ての事業活動を通じて、より良い社会の実現、持続可能な社会の実現への貢献を目指して参ります。
株式会社Massive Act 代表取締役 高萩遼介
SUSTAINABILITY POLICY
SUSTAINABILITY ACTION
当社自らが起点となり、顧客・ 環境・社会に対して責任を果たしていきます。
寄附型 EC 事業の「 ONE MACTs 」での展開、継続的にお取組みさせて頂いている各社会貢献団体様とのパートナーシップを通じて、持続的な事業成長、社会貢献を目指して参ります。
SDGsとは
SDGsは2015年9月の国連サミットで採択された、国連加盟193か国が2016年~2030年の15年間で達成するために掲げた目標です。
「Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標)」の略称で、17の大きな目標と、それらを達成するための具体的な169のターゲットで構成されており、‘誰一人取り残さない’の理念の下、すべての国・すべての人の参加・協働を求めています。
世界はいま、持続可能な状態ではありません。その社会を、持続可能な社会にするための目標として掲げられました。
CORPORATE ACTION
当社では、日本の未来を創る子供たちの支援を行っている団体様へ継続スポンサーとしてご支援させて頂いております。日本の子どもの7人に1人が貧困です。国内の生まれて間もない赤ちゃんが、2週間に1人、遺棄・虐待死しています。医療の発達で体重500グラムの新生児が助かる一方、障害児の保育ケアが足りていません。子どもの福祉や子育ての課題解決にお取組みされている団体様をサポートさせて頂いております。
認定NPO法人カタリバは、どんな環境に育っても「未来は創り出せる」と信じられる社会を目指し、2001年に設立された教育NPOです。
当社では、スポンサーとして、人の痛みや苦しみを誰もが共にし、「みんなが、みんなを支える社会」を目指す公益財団法人日本財団の継続スポンサーとしてご支援させて頂いております。
寄付プロジェクト:
・災害復興支援特別基金
<新型コロナウイルス緊急支援>
・「LOVE POCKET FUND」(愛のポケット基金)
健康経営&従業員全員の社会貢献意識向上のため、ユニーク制度を整備し、働きがい向上を通して持続可能な経済成長を目指しています。
フードロス×福利厚生
フードロス通販サイトwakeai 内での購入チケットを全メンバーに付与、自由に産地直送の食品や植物等を購入可能。記事リンク
健康経営
完全栄養食「BASE FOOD」の導入
その他お菓子・軽食無料
ユニークな制度
2週間に1回のオフィス整体の導入、
パワーナップ制度の導入
ボランティア参加/休暇制度
港区アドプトプログラムへの参加、
ボランティア活動休暇の制定・導入
SERVICE ACTION
デジタルシフトを主軸としたコンサルティングサービスの提供を通して、企業の生産性向上≒企業の投下エネルギー強度の向上、一次エネルギーの供給量を改善させる取り組みを行っています。
当社では、SDGsの理念に基づき、デジタルマーケティングとDX支援サービスを通じて顧客企業のマーケティング投資効率を最大化し、持続可能なビジネスモデルを推進しています。効率化により実現したコスト削減分を新規事業への再投資に活用することで、企業の成長を加速させ、より環境・社会に配慮したビジネスの拡大をサポートしています。これにより、持続可能な未来の実現に貢献してまいります
当社は、さまざまなパートナーシップを通じて、より良い社会の実現に貢献します。
OTHERS
CHARITY SHOP
[ ONE MACTs ]
※現在は一時販売停止しております
これまでの活動に加え、事業活動でのSDGsへの取り組みとして新たにオリジナルウェア販売を行うチャリティショップ「ONE MACTs」を開設。
メインターゲット層を流行に敏感なZ世代~ミレニアル世代とし、SDGsやエシカル、チャリティには興味があるが、どのように取り組みを行えば良 いかわからない方々に向け、スタイリッシュなエシカルファッションを楽しみながら環境問題を身近に感じられる機会の創出を目指しています。
PARTNERSHIP
当社は、令和2年6月から始まった「企業規模の大小に関わらず、企業が『発注者』の立場で自社の取引方針を宣言する」 取り組みであるパートナーシップ構築宣言に登録しています。
お取引させていただく企業様との共存共栄、また規模や系列等を越えた新たな連携を図り、下請中小企業振興法に基づく「振興基準」の遵守を宣言いたします。同時に、SDG sへの取り組みを強化してまいります。